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給料を上げたくて転職したい人が考えておかないと必ず失敗すること~今より高くは地獄の始まり~

みなさんこんにちは。この記事を書いている、東急三崎口です。

この記事では、給料を上げたくて転職したい人が考えておかないと必ず失敗することについて解説します。

サラリーマンとして働いていると、基本的には「時給」が決まっていて働いた時間に応じて給料が支払われる形になっていることが多いと思います。所定の労働時間が週40時間で、それを超過した時間は残業として残業代が支払われるようになっているはずです。

まず、残業をしているのに残業代が出ない会社で働かれている方は、残業代が出る会社に転職するのをおすすめします。お金をもらえなくても問題なくて好きで働いているというのであれば話は別ですが、そうでなければ残業代をもらえる会社で働いた方が確実に手取りは増えます。裁量労働制や年俸制の契約で残業代が出ない方は、残業代が出ないことを織り込んだ給料になっているはずなので、ここでは残業代が出ないというくくりから外します。

ここからは、残業代が出る会社で働いているという前提で話をします。この記事では、給料を上げる方法について考えてから、今より高い給料をもらっても給料を上げたいという感情は解決しないことを説明して、ではどうしたらいいのかについて解説していきます。まとめると、このような流れです。

・給料を上げる方法を考える
・転職して給料が上がっても問題は解決しない
・ではどうしたらいいのか?

給料を上げる方法

まず、サラリーマンとして働くうえで給料を上げる方法について考えてみます。今働いている会社で給料を上げる方法を3つ考えたうえで、転職して給料を上げることを考えてみます。

今働いている会社で、給料を上げる方法として考えらえる3つの選択肢はこのとおりです。

・現職で昇格する
・年齢が上がる(年功序列の給与形態の場合)
・現職の会社と交渉する

一方、転職して給料を上げる場合は、転職時に打診される年収に対して自分でGOを出すかどうか決めるので、一応選択肢として入れておきます。

・転職して給料を上げる

給料を上げる方法として例に出した4つについて、それぞれ考えてみます。

現職で昇格

一番簡単に思い浮かぶのが、現職の会社で昇格することです。だいだいの会社は、役職と年齢で給与が決まっているはずです。

成果主義の会社であれば、出した成果に対して報酬が増えていく制度になっているので、成果を出した人の役職が上がっていく仕組みになっているはずです。

一方、年功序列の給与体系になっている会社であれば、ある程度までは年齢が上がっていくにしたがって、役職と基本給が上がっていく仕組みになっているはずです。

成果主義でも年功序列でも、役職を上げることができればある程度給料が上がっていく仕組みになっています。つまり、給料を上げるということだけに着目すれば、現職で役職を上げることが一番簡単な方法になります。

とはいえ、年功序列の会社の場合は、ある程度以上の年齢にならないと役職につけないような昇進システムになっていることもあります。大企業であれば、役職を上がろうとしても年齢が上の人が詰まっていて、なかなか若い人にポストが回ってこないこともあります。

実際にできるかどうかは置いておいて、可能であれば現職で昇格して役職を上げるのが、給料を上げるには一番確実な方法です。

年齢が上がる

昇格する以外に現職で給料を上げるために考えられることとしては、年齢が上がることです。年功序列の会社だと特に年齢に応じた給料の上がり方になるでしょう。成果主義の会社であれば、年齢が上がったとしても給料が上がることは期待できないかもしれません。

年功序列で年齢が上がるにしたがって給料が上がることが期待できる会社でれば、ある程度の期間会社にいれば、給与規則を読んだり歳が上の先輩の話を聞いたりして、将来的に自分の年齢が上がった時にどのくらいの給料がもらえるかは想像できるようになるでしょう。

相当給料の相場が高くて、年齢が上がるにしたがって給料が順調に伸びていく会社であれば、給料がある程度になるまで会社に残ることも選択肢に入ってくるかもしれません。とはいえ、転職して給料を上げたいと思う場合は、年齢が上がるにしたがって上がる給料水準よりも給料を上げたい気持ちが強いわけなので、年齢が上がるのを待つのは現実的な選択では無いでしょう。

現職の会社と交渉

現職で昇格することと、自分自身の年齢が上がるのを待つことが不可能であれば、次に考えられるのは現職の会社に給料を上げてもらうように交渉することが挙げられます。この選択肢は、規模の小さい会社で働いている方であれば、選択肢に入ってくるのではないでしょうか。

ここで規模が小さいと言っているのは、100人以下くらいの規模の会社で社長(または役員クラスの人)が一人一人の社員のことを認識できるくらいの人数の会社のことです。社長や役員クラスの人間が社員一人一人を認識してくれていれば、経営者クラスの人と交渉することは不可能ではありません。

しかし、1000人を超えるような大企業で働いている場合は、一社員が給料の交渉をするのはかなり難しくなります。

その理由は、一般社員が直接交渉できるクラスの管理職では、社員の給料を直接変える権限を持っていないことが多いからです。賞与の査定であれば、部長クラスで判断できることもあるかもしれませんが、給与体系は大企業であればあるほど、給与テーブルが決まっていて、役職や年齢で相場が決まってしまう仕組みになっているからです。

いくら部長クラスの管理職だったとしても、大企業の給与テーブルを変えるのはそう簡単ではありませんし、まず不可能だと考えていいでしょう。

また、給料を上げる交渉をする上で難しいポイントがもう1つあります。それは、給料をいくらにするのが妥当なのかという基準が無いからです。そもそも、一般社員として会社で働いている場合、現職の給料は会社が作った給与テーブルに従って計算された給与です。

会社に勤めている勤続年数や、役職、年齢は考慮されているとはいえ、何か客観的な基準があって給料が決まっているわけではありません。もっと言うと、現職の会社でもらっている給料に客観的な基準は存在しないわけです。

給料を会社と交渉する場合に、一つ基準を提示できるとすれば、転職できる会社を見つけてきて、その会社がオファーしてきた年収を提示することくらいでしょうか。もちろん転職先の候補である会社のオファーが、現職より高い場合でしか使えませんが。

というわけで、現職の会社で給料を上げる交渉をするのも簡単ではありません。転職できる会社を見つけられて、現職から転職することありきで一度交渉してみることは可能でしょうが、うまくやらないといけないです。

転職する

今より給料を上げようとしたときに、現職で可能な3つの選択肢を考えてきましたが、どれもそれほど簡単ではありません。現職で給料を上げるのが難しいからこそ、給料を上げたい場合転職が選択肢として浮かぶわけです。

転職して給料を上げる場合、転職活動を行ってオファーをもらえた会社の給料が現職の会社の給料より高ければ、給料が上がることになるので、現職で給料を上げることと比べると簡単そうに見えます。実際、現職で働いている会社が大企業であればあるほど、現職で給料を上げる交渉を行うより転職する方が簡単になります。

ただ、この記事で解説したいのは、転職して仮に給料を上げることができたとしても、給料を上げたいと感じた原因の解決にならないということなんです。

今より高い給料をもらっても問題は解決しない

ここまで給料を上げる方法を4つ紹介してきました。本題に入る前に、「給料を上げる=転職する」ことではないことをわかっていただきたくて、給料を上げる方法について詳しく書いてきました。ここから本題に入ります。

給料を上げたくて転職したい場合、転職して給料を上げたいと思う感情が必ずあるはずです。これは、言い方を変えると給料を上げて解決したいことがあるということです。

サラリーマンとして働くのであれば、給料は高いに越したことはないだろうと思われる方もいらっしゃるかもしれません。給料が高いに越したことはないのはその通りで、生活するために働いているわけですからもらえるお金が多いに越したことはありません。

しかし、いくら給料があればいいのか、具体的に考えたことはありますか。少なくとも、「今より高い給料がほしい」と思っていると、転職して給料を上げられたとしても、同じ問題に必ずぶつかります。これが、給料を上げるために転職するときの罠なんです。(2000万円とか3000万円くらいもらえるんであれば話は別ですが、サラリーマンで2000万円を超える給料をもらおうとすると大企業の役員クラスまで行かないと厳しいでしょう。)

いくらもらったら満足するのか

少し具体的に考えてみます。現職で額面年収400万円もらっている方が、転職して額面年収600万円になったとしましょう。およそですが、額面年収400万円の場合、税金や社会保険料等が徴収されて、手取り額としては320万程度になります。

額面年収600万円の場合は、手取り額としては470万円前後になります。額面年収は200万円増えているのに、手取り年収で自分が使えるお金としては150万円程度しか増えないわけです。独身かどうかなど、手取り額は人によって若干変わりますが、相場としては額面年収の8掛け程度です。

1か月あたりで考えると、額面年収400万円から600万円になると、月々10万円ちょっと使えるお金が増えることになります。使えるお金が増えること自体はいいことなんですが、増えたことに合わせて生活レベルを上げてしまうとあっという間に飛んで行ってしまうくらいの金額です。

例えば、年収が上がったことをきっかけに車を買ったり家のローンを組んだりすると、手取り年収が増えた額よりも出費が増えてしまって、使えるお金はむしろ減ってしまうなんてことにもなりかねません。

車を新車で300万円で買ったとすると、月々の給料の差分の25~30か月分くらいに相当します。2~3年近い分の手取り年収の増分が一気に吸い取られてしまうわけです。

そう考えると、「ただ、今より年収を上げたいから転職」することは、一時的に手取り年収を増やせたとしても、結局出費が増えて、年収を上げたにもかかわらず、「今より年収が高ければいいのにな」と感じるところに戻ってしまいます。

転職して給料を上げること自体は、手元で使えるお金が増えますし、私は良いことだと思っています。大事なのは、転職して給料を上げる前に、自分は給料を上げてどうしたいのかを明確に考えておくことです。

給料を上げたい理由を明確化

ここで、転職して給料を上げたいのはなぜかを考える必要があります。車を新車で買いたいから、給料を上げたいということでも、マイホームを買いたいから給料を上げたいでも、理由はなんでもいいです。給料を上げたい理由はなんでもいいので、何を目的にして給料を上げて、上がった分の給料をどう使うのかを考えておくことが大事です。

言い方は悪いですが、現職の給料でも生活自体はできているわけです。(現職の給料で生活できないほどお金を使っているのであれば、給料を上げる前に生活費を下げることが先決です。) そこから、給料を上げたときに増えた分のお金をどう使うのかをあらかじめシミュレーションします。そして、自分が実現したいことを達成するためには、給料がいくらあればいいのかから逆算して給料を上げにいけば、希望年収が叶う転職先を見つけることで、「給料がもっとあればいいのに」と感じることは無くなります。

転職サイトや転職エージェントの広告で、転職で年収UPを謳っていることは多いです。それ自体は全く問題ないですが、転職して年収を上げてどうしたいのかを考えてから年収UPを目指すのが一番大事です。

まとめ

この記事では、給料を上げたくて転職したい人が考えておかないと必ず失敗することについて解説しました。内容をおさらいします。

給料を増やす方法は、大きく分けて4つあります。

・現職で昇格する
・年齢が上がる(年功序列の給与形態の場合)
・現職の会社と交渉する
・転職して給料を上げる

転職して給料を上げても、上がった給料に合わせて生活レベルを上げてしまうと、「もっと給料が高ければいいのに」と感じるループに戻ってしまいます。

そこで、給料を上げて自分が何を実現したいかをあらかじめ考えてから、実現したいことが達成できる給料を考えておき、そこに合わせて転職で年収を上げにいくことが重要です。

年収を上げて実現したいことを考えたうえで、必要な年収を逆算するだけなので、転職して給料を上げたいと考えている方は是非やってみてください。

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おわりに

長くなりましたが、ここまで読んでいただいてありがとうございました。記事の中でよくわからない点がありましたら、コメント欄かお問いあわせフォームからご連絡いただければお返事できるようにいたします。このブログで、転職について解説している記事を関連記事で紹介しています。他に気になった記事があれば読んでみてください。それでは、今回はここまでです。次回の記事でお会いしましょう

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Posted by tokyu351